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妻が専業主婦、夫の年収が1000万の生活レベルは?家計の管理方法についても解説

2024年9月13日

年収1000万と言えば平均年収を大きく上回っており、一人暮らしであればかなり余裕のある暮らしができるでしょう。

しかし、結婚をして妻が専業主婦の場合はどうでしょうか。

子供もできるとなると、教育費などたくさんの資金が必要になってきます。

ここでは、妻が専業主婦で夫が年収1000万の場合の、世帯人数別の生活レベルについて解説していきます。

専業主婦を続ける上で、知っておきたい家計の管理方法についても紹介するため、ぜひ参考にしてみてください。

妻が専業主婦、夫の年収が1000万の世帯の生活レベルは?

妻が専業主婦で、夫の年収が1000万の場合の生活レベルは、子供の有無や人数で大きく変わってきます。

そこで、総務省統計局の2023年「家計調査 二人以上の世帯(妻の就業状態別、年間収入階級別)」を参考に、1ヶ月の生活レベルを世帯人数別でシミュレーションしてみました。

1ヶ月の手取りは、年間総支給金額(1000万)から税金や社会保険料(15~25%)を差し引き、12ヶ月で割った金額の62~70万円とします(ボーナスなしの場合)。ボーナスがある場合は、月々の手取りは45万~47万円程度となります。

また、家賃は一般的な相場である手取り月収の25~30%で計算しています。

※家計調査での支出は平均値であるため、下記の生活費はあくまで目安となります。

夫婦のみ世帯の生活レベル

夫婦のみ世帯の生活レベルは以下の通りです。

支出項目金額
家賃11万3000円~21万円
食費(外食費)9万8000円(2万円)
水道光熱費2万5000円
家具・家事用品費1万6000円
被服費1万5000円
保健医療費1万7000円
交通費1万円~2万3000円
通信費1万5000円
教養・娯楽費3万9000円
交際費2万円
その他(こづかい含む)7万円
支出合計43万8000円~55万5000円

妻が専業主婦・夫の年収が1000万で夫婦のみの世帯は、節約を意識せずとも余裕のある生活ができるレベルです。

貯金も年間72万~312万円程度行える計算です。

贅沢をし過ぎなければ、海外旅行であれば年2~3回、国内旅行であれば年4~5回程度まで可能でしょう。

夫婦と子供世帯の生活レベル

夫婦と子供世帯の生活レベルは以下の通りです。なお、教育費は子供が公立小学校に通っている場合で計算しております。

支出項目子供1人子供2人
家賃11万3000円~21万円11万3000円~21万円
食費(外食費)9万5000円(2万1000円)9万4000円(2万2000円)
水道光熱費2万5000円2万5000円
家具・家事用品費1万5000円1万5000円
被服費1万5000円1万6000円
保健医療費1万6000円1万6000円
交通費1万円~1万7000円1万円~1万6000円
通信費1万4000円1万3000円
教育費2万5000円5万円
教養・娯楽費4万円4万2000円
交際費1万5000円1万3000円
その他(こづかい含む)5万円5万円
支出合計43万3000円~53万7000円45万7000円~56万円

夫婦と子供世帯の場合は、教育費が追加されたものの、年間72~320万円は貯金できる計算となりました。

夫婦のみの世帯と比較すると、食費や交際費、その他の支出が減少しており、やや節約を意識していることがわかります。

特に子供が2人に増えると、教育費などの必要経費が増加する分、節約志向が高まる傾向にあります。

もし、子供が2人以上だったり、ペットを飼ったりする場合は、さらに節約しない限り、貯金できる金額も減ってしまうでしょう。

なお、このシミュレーションは子供が公立小学校に通っていることを想定して作成したため、私立や高校・大学に進学した場合は、さらに教育費が上乗せされることになります。

また、教育費は学校外活動費が大半を占めているため、学習塾や習い事の数によっても貯金額は変動するでしょう。

妻が専業主婦、夫の年収が1000万でも生活は可能

妻が専業主婦で夫の年収が1000万でも余裕のある生活が可能です。

しかし、子供がいる場合は、贅沢をし過ぎると貯金は難しくなるでしょう。

特に子供が私立や高校・大学に進学する場合は、さらに資金が必要になってくるため、計画的に準備しておくことが重要です。

そのため、もしあなたがこれから専業主婦になりたいと考えていたり、専業主婦で家計が厳しいと感じている場合は、しっかりとしたライフプランを設計する必要があります

しかし、ライフプランの立案や家計の見直しを、自分で行うのはなかなか難しいものです。

そこでうまく活用すると良いのが、ファイナンシャルプランナー(通称FP)です。

FPと言うとCMの影響で保険の見直しをイメージするかもしれませんが、「家計の相談」や「教育費・子育て費用の相談」「老後資金の相談」など幅広く相談することができます。

そのため、今後どのように行動すれば専業主婦として家計を管理できるのか、具体的な方法を提示してくれます。

しかも、無料かつオンラインにも対応しているため、気軽に相談することができますよ。

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